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オスプレイがあることのメリット

 オスプレイでなければできない事とは一体何なのか、はっきりと説明をしていないのではないかとずっと疑問に思っていました。

 アメリカでも、オスプレイはあまりにも高価で必要ないのではないかということが議論されましたが、結局オスプレイの工場で働く人たちの働き口の確保のためにオスプレイを廃止できなかったという経緯があるということを聞いたことがあります。

 オスプレイは、海兵隊によって運用されるのですが、実際に戦争が始まる場合には、急に戦争状態になるのではないため、戦争になりそうになった時点で、空母が出動し、空母に艦載されたヘリコプターでも十分に対応できるとのことです。

 また、海兵隊の役割は、滑走路を造り、制空権を確保することにあって、オスプレイにそれができるのか私には疑問に思えてなりません。確かにオスプレイは垂直離着陸が可能ですが、兵士や装備を積載した時には垂直離着陸は不可能になり、滑走路が必要になります。辺野古に建設予定だったヘリポートが、V字滑走路に変更になったのは、オスプレイを配備するためと言われています。

 滑走路を作るために滑走路が必要な機体で向かうというのは、どういうことなのかわかりませんし、艦載のヘリコプターで滑走路を作ってから、オスプレイを出動させるというのであれば、オスプレイではなく、非常に優秀な輸送機であるC-130でも全く問題はないのだと思います。

 オスプレイの垂直離陸の問題が全くないということであっても、オスプレイがあることで、どれだけのメリットがあるのかわかりませんし、オスプレイがなくても有事にはなんの問題もないことは、アメリカがオスプレイを廃止しようとした経緯からも明らかなのだと思います。

 オスプレイがあることで得られるメリットは極小である可能性があるのに、それに対する費用が莫大すぎるように思えてなりません。そして、オスプレイがなければV字滑走路自体の意味も大きく失われることから、辺野古の埋め立ても必要なくなる可能性もあると思います。

 オスプレイがなければ、致命的なデメリットがあるというわけではなく、メリットもそれほど大きくないのであれば、費用が莫大であること、米軍と沖縄県民との間に大きな禍根を残すことになることを考えると、費用対効果では、プラスよりもマイナスの方が圧倒的に大きいように思えてなりません。

 日本は沖縄のために、もっとそのことを積極的に主張すべきだと思います。私は横田からも、元の立川基地からも自転車で行ける距離に住んでいるのですが、どうしてもオスプレイが必要ならば、横田基地をもっと活用できるようにしてもいいし、立川基地を復活させてもいいと思っています。

 政府は、安全保障の重要性を強調するのであれば、沖縄だけに負担を強要するのではなく、日本全体で負担を共有すべきで、今の状態では、沖縄だけ潰せば米軍は一切身動きができなくなってしまい、安全保障上大きな問題があるのだと思います。政府は沖縄に対するような強い態度で、他県にも負担を共有できるように要請し、沖縄に集中した基地の役割を、全国に分散させる努力を積極的に行うべきだと思います。特に山口県ならば、日本全体のことも県民性として考えてくださりそうなので、安部総理がお願いすればなんとかなるのではないでしょうか。沖縄には非常に強く、県民の意思を全く無視して強引に基地を造れるけれども、地元には負担をお願いすることはできないということは、全く筋が通らないと思います。

 安全保障の必要性を高圧的に語る方々も全国にいらっしゃいます。日本はこれからより危険な状態になってくと主張されるのであれば、日本をより安全にするために、是非とも全国各地で、米軍の基地とオスプレイを受け入れる運動を積極的に展開していただきたいと思っています。

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自らの権利を守るためには権力を監視する必要が

 自民党の勉強会で「報道規制」発言が出た問題で、自民党は27日、会の代表を務める木原稔青年局長を更迭しましたが、与党として立派な対応だったと思います。

 しかしながら、これは谷垣幹事長が中心に行ったことで、安部総理は表現の自由として、処分の可能性には言及していませんでしたし、安部総理に近い人たちからは不満の声も出ているということで、本音としては、政府に反対するような報道をする報道は、法律に違反しない形ならば圧力をかけても構わないという考えなのだと思います。

 民主党は、相変わらず官僚や役人の使徒のような発言に終始し、維新の党もいつ分裂してもおかしくないような状況が続く中で、自公政権は安泰な状態が続く可能性があって、今よりも一層奢り高ぶっていく可能性があるのだと思います。

 右寄りの考えの人にとっても、基本的人権は大切なのだと思います。憲法に保証された基本的人権も、憲法解釈によって簡単に失われていく可能性があるので、多くの国民が監視の目を厳しくしていく必要があるのではないでしょうか。

 野党が大躍進するのも、不安は大きいですが、参議院で野党の勢力が伸びでも政権は変わらないので、現政権にお灸を据えるという意味で、参議院選挙で野党を大勝させる必要があるように思います。

頑張れ岡崎選手

 岡崎選手がレスターへ完全移籍することになりましが、マインツで武藤選手とのプレイを期待していたので、ちょっと残念です。

 しかし、岡崎選手が29歳であることを考えると、プレミアへ挑戦するのであれば、リミットギリギリですし、岡崎選手のハードワークと得点力を考えれば、レスターでも十分に活躍できるのは間違いないのだと思います。

 また、新しい地で、一から信頼を作り、得点できなければレギュラーも安泰ではないというプレッシャーの中で結果を出し続けることが出来れば、決定力不足の日本にとっては大きな力になり得るのだと思います。

 また、プレミアは日本人にとって鬼門と言われてますので、その状況を打開し、後輩の道を切り開いてもらいたいと思います。

 レスターで結果を出せれば、更なるステージの可能性も広がるのだと思います。プレミアでも岡崎旋風を巻き起こしてもらいたいと思っています。

メディアへ圧力をかけるべきと主張する自民党

 戦前の日本が、アメリカに直接攻撃の手段を持たず、大本営の参謀が100%勝つ見込みがないと主張し続けた戦争を始め、泥沼化していった大きな理由の一つに、軍部の暴走があったのだと思います。

 今回の自民党の若手、中堅議員による、メディアへ圧力をかけるべきという主張は、権力の暴走の一つの重大な兆候なのだと思います。それには様々な原因があったのだと思いますが、やはり、権力が憲法の解釈を自由に変えられるという事例を作ってしまったことが最も大きいのではないか思います。

 当該の自民党の議員の中には、表現の自由の規定も、「安全保障に関する事項はその範囲ではない」といった憲法の解釈の変更も十分に可能だと考えている議員も少なからずいたのではないかと思います。

 現在の政府は、そのような暴走をしないと主張しても、将来はどうなるかは誰にもわかりません。だからこそ最高法規である憲法による権力の乱用の規制が必要だったのですが、今回集団的自衛権を憲法の解釈変更だけで可能にしてしまったことは、将来に大きな禍根を残すことになったのだと思います。

 私は、この憲法解釈を取り下げて、個別的自衛権だけで安保法制を構築しなすべきだと考えていますが、もしそれができないのであれば、権力が憲法解釈の変更だけで、自由に国民の権利を奪い、自由を蹂躙することがないように、基本的人権に関する条項だけでも、自由に憲法の解釈が変更できないような、立法、司法が関与できる抑制システムを、新たに設ける必要があると思うのですがどうでしょうか。

 このような提案がなされた時に、自民党、公明党が反対の意思を表明するようなことがあれば、彼らには、憲法解釈だけで、国民の基本的人権を踏みにじる意志があると見做すべきなのだと思います。

百田尚樹さんの発言について

 百田尚樹さんの発言は本当に残念です。彼の発言は戦前の言論弾圧に通じるもので、今進められている戦前回帰の運動を推進する人たちの本質が垣間見られたのかもしれません。

 今は表現の自由が保証されていますが、また憲法の解釈で、「安全保障に関する事項についてはこの範囲ではない」といった解釈になる可能性も全く否定できないのだと思います。

 今回の集団的自衛権に関する憲法解釈の変更で、憲法によって定められた権力乱用の抑止や基本的人権も安泰ではないということになったことは否定できません。

 日本国民にとって本当に恐ろしい時代を迎えたのだと思います。

なぜアメリカは韓国や台湾を守るのか

 第二次大戦前後、ソ連と中国という巨大な共産主義を標榜する国が現れて、アメリカの周辺、アメリカ国内にも、共産主義の波が押し寄せてきた中で、ソ連と対峙し、中国を封じ込めることは、アメリカにとって最重要事項であったと言えるのだと思います。

 今21世紀になって、ソ連という国はこの世からなくなり、中国も資本主義を積極的に導入し、ある意味では米中は蜜月関係にあるのだと思いますが、それでもアメリカは南沙海域に軍を派遣し、台湾と韓国を守るために毎年莫大な予算をつぎ込んでいます。

 アメリカが何を考えているのかは私にはわかりませんが、あまり根拠はないのですが、3つの理由があるのではないかと考えています。

 まず一つ目は、世界を支配という欲求があるのではないかということです。昔の曲で Everybody Wants To Rule The Worldという曲名を聞いたときに、誰もが世界を支配したいってことはないだろうと思っていましたが、マドンナが世界制服をしたいと発言したりすると、そういう考えの人もいるのかなくらいに思えてきました。

 そしてある日、テレビを見ていたら石原良純さんが、高いところに登ってどこまでも続く風景を見ていると、そこを支配したいという気持ちになるといったことを言われていて、日本人でも「領土の支配欲」といったものがあることが分かって衝撃を受けました。プーチン大統領や、習近平国家主席には強力な領土欲があることは誰の目にも明らかだと思うのですが、日本人でそのようなことを考える人は一人もいないと思っていたのに、石原良純さんのような人にも領土欲のようなものがあると知って「これはえらいことだな」と恐ろしく感じました。

 戦前日本は、極端な拡大主義を国是としていて、そのような戦前の日本を肯定する発言に終始している安部総理にも、領土欲があるのではないかということをその時に思いました。石原良純さんに領土欲のようなものがあって、安部総理にそういったものが一切ないと考えるのは、逆に不自然なのではないかと考えるようになりました。

 その点アメリカは、経済力、軍事力、ノーベル賞受賞者の数、オリンピックにおける金メダルの数、どれをとっても圧倒的な世界一で、その最高権力者である大統領が、世界を支配したいと思っても、何ら不思議はないのだと思います。ただ、あからさまに世界を支配するということは今の世の中では難しいので、『覇権』という形で、世界を支配したいという欲求を満たしているのではないかと思います。その意味で、極東におけるアメリカの覇権の維持のために台湾と韓国を守るということが、アメリカにとってはとても重要な意味を持つのではないかと私は想像しています。

 二つ目には、もしもお金がないからとか、他国のために国民が死ぬのは嫌だからという理由で、同盟国を見捨てるというようなことをすれば、アメリカの威信はこれ以上なく失墜し、国家としての信用を全て失うということになるのだと思います。そして、同盟国が攻撃されているのにそれを見捨てて逃げるということは『敵前逃亡』以外の何者でもなくて、プライドの高いアメリカがそのようなことをするはずがありませんし、そんなことをすれば、そのこと自体が米軍の崩壊を意味するのだと思います。これは、世界中の人が常識のように考えるのではないでしょうか。アメリカは敵前逃亡を平気でするような国といった失礼なことを平気で言えるのは、日本人だけなのだと思います。

 そして、三つ目なのですが、中国がなぜこれほど軍備を拡大しているのかという理由がわからないことです。中国の拡大主義は誰も疑うことのできない事実だと思いますが、それにしても軍事費が必要以上に多すぎるということ、また、海洋型の海軍を持とうとしていること、日本の第一列島線、第二列島線を自由に航行できるようにしたいということ、この三つを考えたとき、中国は将来、アメリカと軍事的に対峙することを想定し、仮想敵国としてアメリカを考えているために、常識外れの軍事費をつぎ込んでいるのではないか、という結論にいたらざるを得ないように思います。まずは、軍事衛星をミサイルで撃ち落とすことで核攻撃を不可能にし、その上で海洋型の空母で大量の兵士を送り込み、アメリカ本土への上陸を考えている可能性があるのだと思います。

 もしそうならば、日本の多くの右翼の人が主張されているように、中国が日本を攻めてきてもアメリカが敵前逃亡をし、日本が中国に下るようなことになれば、アメリカは対中国における前線基地を失うことになるのだと思います。そうなると、極東における覇権の問題ではなくて、アメリカ自体の安全保障の問題になる可能性もあるのだと思います。

 これらの考えは私の憶測を超えないものばかりで、あまり説得力はないのだと思いますが、アメリカは、韓国や台湾、日本を見捨てて逃げ出す国ではないということは、普通に考えて常識なのだと思います。そして、大切なことは戦争のための準備をすることではなく、戦争を絶対に起こさせない抑止力であるということなので、「アメリカは、日本が攻撃されても敵前逃亡するような国」といった表現は、金輪際しないでいただきたいと強く申し上げたいと思っています。

日本が足かせを外し、軍備を増強すればするほど抑止力は失われる

 「平和憲法で日本を守れるのか」という人がいますが、実際に70年間平和は守られてきました。しかもその間は米ソの冷戦、「キューバ危機」といった狂気の時代も含まれています。なぜ日本が守られてきたかといえば、日本には十分な軍備がなく、戦争になればアメリカが全面的に日本を守ると考えられてきたからだと思います。

 あの狂気の時代のソ連からは平和憲法でも守れたけれども、中国からは日本を守ることはできないという論理は私には全く理解できません。もし、今の中国と冷戦時代のソ連とどちらと戦争をしたいですかと問われた時に、迷わず冷戦時代のソ連と即答できる人が、この世に存在するとは思えません。

 今、あのソ連からも守られてきた日本の安全保障が完全に崩されようとしています。中国からみれば、それまでは日本に攻め込めばアメリカが出てくるので全く手を出せなかったのだと思いますが、日本が法的な足かせを外し、軍備を増強してくれば、アメリカの出番はほぼなくなっていき、中国本土を一瞬で壊滅させる能力を持つ百戦錬磨のアメリカから、70年間戦争をせず、戦争をする気が全くない国民で、おそらく核武装をしても数発しか持てないであろう日本に相手が代わるということなのだと思います。中国にとってこれほど嬉しいことはないのではないでしょうか。その証拠にあれほどうるさい中国が、今回の安保法制にはほとんど口を出さずに、日本との関係を改善しようとしています。
  
 中国にとって、①日本が独自で自国を守る、②アメリカの介入の余地が残る、③アメリカの介入の余地が大きく残る、という3つの状況の中でどの状況が一番嫌かと言えば、これは議論の余地はないのだと思います。安全保障は、戦争が目的ではなく抑止力が目的なので、日中の間にアメリカの介入できる余地を多く残すことが、最も抑止力を高めるのだと思います。

 日本が法律の足かせを外し、軍備を増強すれば増強するほど、抑止力は激減していくようにしか思えません。

 アメリカは、何かあれば必ず日本を守ると言っていて、中国の防空識別圏にも、実際に爆撃機をよこしてくれました。にも関わらず、いざとなったらアメリカは日本を守らないということを声高に言う人がいますが、ちょっと正気の沙汰とは思えません。たとえ本当にアメリカが全く守らないとしても、そんなことは口が裂けても言ってはならないことなのに、メディアを通じて証拠文書を示しながら語るというのは、それこそ、『究極の平和ボケ』としか言いようがないのだと思います。その姿を見て背筋が凍る思いがしました。

 アメリカのために何かをしなければ、アメリカは守らないと主張する人がいますが、韓国や台湾がそれに見合うだけのアメリカに対する貢献をしているとは思えません。それでもアメリカは、朝鮮戦争において実際に韓国を守っていますし、韓国や台湾を守るために毎年莫大な予算をつぎ込んでいるのは否定できない事実です。本当に守らないのであれば、すべての軍隊を撤退させることで、無駄な予算を使わなくて済むのではないでしょうか。

 日本が法律の足かせを外し、軍備を増強していけばいくほど抑止力を失い、その状況に中国はほくそ笑んでいるということを強く申し上げたいと思っています。

 

南沙海域への自衛隊の派遣

 南沙諸島に自衛隊が赴くことに関しては、本当に日本の安全保障や、アジアの安定につながるのかもう一度考え直したほうがいいと思います。

 冷戦時代中国は、アメリカとソ連という人類史上最強とも言える軍事大国と一触即発の時代を生き抜いてきました。その両国と比べると、軍事規模もはるかに小さく、70年間戦争をしてこなかった日本は、中国にとってはなんの驚異にもならないのだと思います。

 今までは、日本の方が経済的に圧倒的に大きく、中国も日本の経済力に依存する部分が大きかったのですが、今は中国の市場は世界に広がり、経済のパートナーも日本からアメリカに完全に移行してしまって、日本とうまくやっていく理由がなくなりつつあるのだと思います。中国が日本に対して軍事的に強気な行動を示し始めたのが、GDPが日本を抜いて世界2位になった時からとも言えるのだと思います。

 日本がアメリカとともに南沙海域のパトロールをするということですが、アメリカが南沙海域に赴いた時には、中国は無線での対応のみで、接近すら試みることもなく、その後埋め立ての終了を宣言するに至りましたが、もしも相手が日本ならば、そのような効果は全くなく、接近どころか接触、武力行動に至る可能性も十分に考えられるのだと思います。

 2013年11月に、中国は尖閣上空の防空識別圏を設定しました。当初は日中の戦闘機同士の一触即発の事態が続き、毎日のようにニュースになっていました。そこで米軍が、中国に対して事前連絡もなしに、防空識別圏で爆撃機を長時間航行させましたが、中国は全く反応を示さず、それ以来防空識別圏に関するニュースは極端に少なくなりました。中国もアメリカには一目置いているのか、経済的なパートナーとして、ことを荒立てなくないのか、米中間の軍事衝突の可能性は今は極めて低いのだと思います。

 これが、相手が日本ならば、中国は容赦なく接触を図ってくる可能性があって、軍事衝突に至る可能性は一気に高まってくるのは目に見えています。そこから万が一という可能性も考える必要出てくるのではないでしょうか。

 日本と中国が直接対峙する機会をなるべく減らし、アメリカが日中の間に入ることが、日本の安全保障、極東の安定につながるということは誰の目にも明らかであるように思うのですがどうでしょうか。

戦後70年談話とモラハラ

 戦後70年談話に関して、「今回おわびすれば、この先もずっとおわびし続けることになる」ということで、「植民地」と「お詫び」という言葉を入れない談話が発表されるということですが、これは相手がいることで、相手の了承があって初めて成り立つことなのだと思います。ちょっと物を壊しましたということとは、わけが違うのだと思います。

 戦前に中国と韓国に対して、民族の誇りを著しく傷つけ、中国に至っては日本が一方的に軍隊を送り、多くの中国人を殺したことは事実であって、どんな理由をつけても許されることではないと思います。なにか、白人の支配から日本が中国を守ったといった寝言のようなことを言う人がいますが、守る相手を殺したり、馬鹿にしたり、憎んだりするというのは、どう考えても成り立つとは私には思えません。ちょっと精神構造を疑います。

 今モラハラという言葉が注目されていますが、モラハラの被害者は耐え難い精神的な苦痛を感じながら、加害者は自分が絶対に正しいと思い込んでいるようで、尾木直樹先生によれば「魂の殺人」であるとのことです。

 どうも日本は、戦前に中国と韓国に対して民族の誇りを傷つけ、多くの中国人を殺しながら、70年たってもモラハラと同様の「魂の殺人」を犯し続けているということになるのだと思います。

 ハラスメントに関しては、加害者がどう思っているかは関係なくて、被害者がどう思うかがすべてなのだと思います。本当に気の許せる相手ならば、家に遊びに来てちょっと小突かれたり、馬鹿にするような事を言われても、何も問題にはなりませんが、本当に嫌いな相手から、プレゼントが山のように届いたり、毎日のように電話が来るだけで、それはハラスメントということになるのだと思います。

 同じ間違いを二度と繰り返さないという意味でも、多くの中国人の命を奪ったこと、中国や韓国の方々の誇りを傷つけたことは、私たち自身のためにも未来永劫忘れてはならないのだと思います。

 安倍総理がなにを言おうと、私たち自身はそのような厚顔無恥な人間にはならないように肝に銘じたいと思っています。

内助の功の逆も

 よく内助の功とか言われますが、やはり、アスリートにとって奥様の存在は非常に大きいのだと思います。栄養管理や、モチベーション、ストレスの緩和など、アスリートのパフォーマンスに大きく影響する部分の支えになっているということなのだと思います。

 アスリートにとって女性の力が非常に大きいということであれば、逆もまた然りで、女性関係が、パフォーマンスや結果に大きく影響することもあるのではないでしょうか。

 女性とお付き合いをするなとは言いませんが、過度な期待を持たせたり、何も言わずにほかの女性と結婚したり、相手の女性を傷つけて別れるようなことをすると、女性の怨念とは言いませんが、パフォーマンスに悪い影響が出てくる可能性は小さくないように思います。

 スポーツ選手は本当にもてるので、女性は大切にして、決して傷つけることなく、別れる時も最大限の誠実さを見せていただきたいと思っています。

 いろいろなジンクスやルーティーンを大切にするアスリートが多いですが、その一つに女性を絶対に傷つけないという項目を加えていただきたいと思います。そして、傷つけてしまった女性がいるならば、今からでも遅くないので、誠実さを見せて、これからも応援してもらえるようにしていただきたいと思っています。

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