2017/02/21

斎藤投手が輝きを取り戻すために

　斎藤祐樹投手が復活できるかということが注目されていますが、難しいとしか言えないように思います。

　斎藤投手が高校の時に松坂投手メのジャー行きが決まるのですが、角度のあるストレートが投げられるようなフォームに改造したことが評価され、莫大な契約金でメジャーに移籍することができたという報道がありました。それを聞いてか大学生になった斎藤投手は角度のあるストレートが投げられるようなフォームの改造に取り組み始めました。それが間違いの始まりだったのだと思います。

　甲子園で優勝した時には針の穴をも通すようなコントロールの１５０キロ近いストレートを投げていて、ストレートとスライダーとの相性も非常に良くて面白いほど三振が取れるピッチャーだったのが、コントロールが甘くなり、高校の時のような輝きが徐々に失われていきました。
　
　上背のある投手が角度のあるボールを投げると、奥行が上手く使えてかなり高いボールも低いボールもストライクになる上に、バットを水平に振っても線で捉えることができず点でしかボールを捕らえることができないので、バッターはとても打ちにくくなるのだと思います。しかし、背の低い投手は角度をつけたところで低いボールはボール、ストライクにしようとするとちょうど打ちごろの高さになり、高めのボールは普通の高めのボールになって長打を浴びる結果になる場合が増えるのだと思います。こうなると結局フォーシームのストレートで三振やアウトを取るのが難しくなり、トゥーシームやカットボールで勝負するしかなくなって、運任せの投球になってしまうので良かったり悪かったりの繰り返しになるのだと思います。

　高校の時のような地を這うようなストレートを投げるには、体重を乗せたかなり回転のいいボールを投げる必要があって、回転が悪ければストライクをとることはできません。この時に角度がなかったとしても、打者は低めのボールに対してバットを水平に振ることはできないので線で打つことはできず、一点で捉えなくてはならないので、クリーンヒットや長打にはなりにくくなるのだと思います。膝もとの高さにストレート、変化球を集めることができれば、クオリティスタートの回数も増えていくのだと思います。

　野村監督と対談した時に、野村監督は「高校の時のフォームに戻せば、必ず活躍できるようになる。」と言われていましたが、私も全く同感です。今、斎藤投手は大学１年の時のフォームに戻そうとしていますが、ゴールが間違っているので、大学１年のときのフォームに戻せたとしても、勝てるピッチャーになることは絶対にないのだと思います。
　
　偉大な先輩のアドバイスも素直に聞けないというのは人間としてもどうかと思います。野村監督の言うことを素直に聞いて、高校の時の投げ方に戻せば必ず勝てる投手になれるのだと思います。再生工場と言われた野村監督のいうことを信じて、あの時の輝きが戻ることを心から望んでいます。

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2017/02/15

金正男氏暗殺と拉致問題

　金正男氏が暗殺されたことで、拉致されている人たちの安否が心配されます。実の兄でも平気で殺す金正恩氏が、日本人を殺さないという保証はこれでなくなったと言わざるを得ないのだと思います。

　拉致被害者の家族の方々は完全解決を主張されていますが、ここで方向転換せざるを得ないのではないかと思います。

　金正恩政権の崩壊、クーデターがあれば、金正日総書記が中心になって実行された拉致自体が否定されて、経済援助を条件に拉致被害者全員と、拉致の実行犯の引渡しの可能性もあるのだと思います。しかし、以前よりも経済も好転し、核開発も数年を待たずして一定のレベルに達するのは間違いなく、恐怖政治によって反金正恩の実力者はほぼ全員粛清されたのではないかということを考えると、長期政権になるおそれは否定できないのではないかと思います。

　小泉政権時に帰国できた方々は、おそらく工作活動とはほとんど無縁な方々で、田口八重子さんや横田めぐみさんのような工作員の日本語教育に携わった方々は、亡くなったことになっています。他の亡くなったとされる方々も、多かれ少なかれ北の工作活動に関係する仕事をしていた可能性が高いのだと思います。

　そうなると、もしそれらの人々を日本に返すことになれば、北朝鮮の最高機密に精通したスパイを日本に返すことと同じことになるので、北朝鮮ではなく普通の国でも帰国させることは絶対にしないのだと思います。

　そこで、拉致された方々の安否を確かめるためにも、帰国を諦めて、北朝鮮国内で拉致被害者とご家族が接見することを当面の目標にするべきなのだと思います。

　ご家族もご高齢の方々が多く、タイムリミットは迫っているのだと思います。このまま完全解決だけを求めていれば、結局ご家族の再会は一切できずに終わってしまうおそれがあると言わざるを得ません。とにかく一度でも再会を果たすためにも、また拉致された方々の命を守るためにも、これが最も現実的な選択肢なのだと思います。　

　もう時間の猶予はありません。ご家族の方々と、日本の政府が一刻も早く決断すべき時が来ているのだと私は考えています。

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2017/02/13

今回の日米首脳会談の意義

　今回の日米首脳会談は、日米安保が両国にとって重要であることが確認できたことや、安部総理がトランプ大統領と個人的な親交を深めることができたということでは、これ以上ない成果を上げることができたのではないかと思います。

　トランプ大統領が難民の受け入れを一時停止したことを受けて、ゴルフをすることへの懸念がありましたが、日本の難民政策はアメリカよりも遥かにひどく、トランプ大統領を批判すればそれがそのまま日本に返ってくるのだと思います。いま日本はISからは敵対視されテロの標的となってはいますが、宗教的にニュートラルであること、中東の国々での印象が極端に悪化したという情報はほとんど聞かないことから、欧米諸国に比べればテロの危険性ははるかに少ないのだと思います。その日本が難民の受け入れを極端に制限していることのほうがトランプ大統領とゴルフをするよりも、国際社会からの批判は遥かに大きいのだと思います。まずは難民申請の審査を大幅に緩和して、数千人から一万人規模の難民を受け入れることは、国際社会における日本の立場からすれば当然の役割なのだと思います。

　今回の首脳会談では、トランプ大統領との親交を深めることはできたのだとは思いますが、以前のトランプ大統領とオバマ元大統領との会談の例もあるので決して楽観視はできないように思います。

　また、今回の首脳会談で財政、金融などマクロ経済政策の連携に合意しましたが、たとえばＦＲＢが金利の引き上げを決定する際にドル高にならないように日銀に対して金融の引き締めを要求されるおそれが出てきて、日本のデフレ脱却が更に遅れる懸念が出てきたのだと思います。そうなると、円高と関税の引き上げのダブルパンチを喰らうおそれは否定できず、日本の経済が大打撃を受けるといった最悪のシナリオも見えてくるのだと思います。これによって株の大暴落が起これば、輸出企業のみならず、国内企業も大打撃を受けて、賃金上昇どころか大企業を含めた大量倒産、正社員も含めた大リストラの嵐が吹き荒れるおそれは否定できません。

　今回、安部総理とトランプ大統領の個人的な親交を深めることができたのは非常に大きく、アメリカに対して官民で十分な投資をして雇用の確保ができれば、二国間交渉で日本だけに不利にならないような交渉ができる可能性が出てきたのだと思います。

　この交渉がモデルケースになれば、アメリカが保護主義に走らずともアメリカの経済に十分プラスになり、雇用も確保できるということになって、世界経済にとっても大きなプラスになる可能性が見えてくるのだと思います。

　日本の国益のみならずこれからの世界経済を考えても、日米の交渉は大きな試金石になるのだと思います。この交渉がうまくいくことを心から祈っています。

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2017/02/01

消費増税を延期して、財政出動をする必要性

　浜田宏一内閣官房参与が今までの金融政策に加えて、国債発行を増やしてでも消費増税を延期して、財政出動をするというのは決して間違いではないと思います。

　財政が破綻した場合に恐ろしいのは国債の買い手がいなくなり、それを中央銀行が通貨を発行し買い支えることでハイパーインフレが起きることなのだと思います。しかし、今はトランプ大統領が一言言っただけで円高に振れるほど日本の通貨の信用は他の国と比べて相対的に非常に高く、国債もかつてないほどの低金利の状態が続き、逆に銀行の経営を圧迫するまでに至っています。

　このような異常とも言えるほど信用が高い時期はいつまでも続くとは限らず、今をおいて国債や紙幣の増刷が可能な時期はないのだと思います。国債を発行すれば当然金利も上昇し、金融機関の経営も安定しますし、金利の低下が抑えられることからさらなる金融緩和も可能になります。いまデフレから脱却せずに増税をして金融緩和を終了させるようなことがあれば、デフレに逆戻りし、そのデフレがスパイラルし始めるのは間違いないと思います。これほど恐ろしいことはありません。

　行政の無駄を放置し、野放図に公共事業を増やしていくことには反対ですが、奨学金を増やしたり、教育を無償化したり、基礎科学の研究に予算をつけたりといったことは将来的に歳入を増やすことにも間違いなくつながるので、倫理的だけでなく国の将来を考えても決してマイナスにはならないのだと思います。

　財務省が言っていることが嘘ばかりだったことは安部総理になって積極的な金融政策の結果を見ても明らかなのだと思います。ノーベル経済学賞をひとつも獲っていない日本の経済学者と、ノーベル経済学賞常連国のアメリカの大学教授の言っていることと、どちらが信用できるかは現実が証明しているのだと思います。

　日本の将来のために、今できるベストの選択ができるようマスコミの皆さんにも応援していただきたいと思っています。　
　

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